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虚構の劇団「グローブ・ジャングル」の観てきた！クチコミとコメント
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昔は遊具が 子どもたちの「グローバル」だった
鴻上氏には敬服してしまう。
開演5分前に劇場へ到着したのだが、外で迎えてくださったのが鴻上氏であった。
「こりっち」レビューを読むと、あの柄本 明氏も お出迎えする演劇人らしいが、社会一般に認められてなお、現場を厭わない姿勢はブラボーにつきる。
6年前に初演された、インターネットとロンドン・日本人コミュニティを探る作品だ。当時キャスト陣の平均年齢は21.7歳。
それから6年間が経過し、役者を辞めたキャストや新たに入ったキャストも ごった返す再演だから、27.7歳とはいかない。
私もインターネットには悩まされている。確かに計算機能といい、メール機能といい、それらは毎日飲む水のように なくてはならない存在である。
「なし」でも生きていけるが、基本ビジネスに欠かせず、パソコンを「夢の島」に廃棄する日など妄想できない。
本作の冒頭シーンは「炎上」から 始まる。それがインターネット「負のスパイラル」であり、映像を利用されると 余計に生々しいかった。
だが、「なくてはならない」その存在も、遠く離れた地域性から教えてくれたように思う。
また、ロンドンの「外国人」をマネキン・ボードで表現する演出も斬新だった。
「つぶやき は、世界を変えることができるか？」
Twitter、Facebook、LINE、Blogといったソーシャルネット・ワーキング・サービス（SNS）が日本に定着し、内閣府さえも書き込む時代なのだから、その答えはイエスである。
ただし、インターネットそれ自体、東西冷戦を背景とした「軍事の産物」だろう。米国防総省のガレージ内で開発されたエピソードは あまりに著名である。
安全保障政策は国家と国家を平和的につなぐ「ライフ・ライン」だ。自衛隊音楽祭にタイ王国・陸軍が招待されていたが、NATO（北大西洋条約機構）、上海機構 等の安全保障枠組みは その地域の「信用醸成装置」である。
一方だと、安全保障政策は軍事的衝突を招き、防衛研究所が「東アジア戦略概観２０１４」に指摘するように、日本の防衛力強化も含め「自国の安全を高めるための国防力の増強が他国には脅威とみなされ、結果的に軍事的緊張が高まる」という事実も認めざるをえない。
何が言いたいのか。
それは、インターネットが「軍事の産物」である以上、「炎上」なる集中砲撃や、「乗っ取り」なる相手の中枢施設に忍び込む情報活動、「中傷」なる情報プロパガンダは 安全保障政策と同じく、24時間対処しなければならない「宿名」だ。
国防総省が70年代、カーター大統領の理解を得て、インターネット開発に予算計上したのは「指令機関（コンピュータ・システム）の多極化」である。
そのシステム基盤は潜水艦内の通信技術だった。
顔と顔を合わせるリアル・コミュニケーションの大切さを識者は語るが、要するに、インターネットというのは安全保障上、「非実体生」をメインに構成された革新技術＝イノベーションでしかない。
私は、多くの人が傷つく「炎上」「乗っ取り」「中傷」は、インターネット＝検索エンジンを まずは国営方式で運営すれは ここまで顕在化しなかった問題だと思う。
海洋貿易、電気事業、郵便事業、タバコ産業、宅地事業などは みな当時の革新技術＝イノベーションである。
それらは、国家が責任をもって投資、産業育成し、その後は自由競争のため民間企業への「払い下げ」方式により、「民間化」してきたビジネスモデルだ。あるいは、郵便事業のように、郵便局ネットワークを育てた後、「上から民営化」する例もある。
検索エンジンは それこそビルゲイツ氏などの「秀才」、Googleなどの「頭脳集団」が牽引してきたわけだが、広告モデルを採用したため、「非実体性」に加え、個人情報の面でインターネットモラル崩壊を導いてしまった。
こうした諸問題を避ける政策こそ、政府がインターネット検索エンジン公社を設立する ことだった。世界中からIT研究者を集結する。兆円単位の大規模財政支出をし、システム運営をサポートする。
本来は、中国のように日本も国産サーバーを確保する「別の道」はあった。
「国にとって都合のよいインターネット空間が生まれる！」という声もあるだろう。
だが、Googleを含めた米インターネット関連会社は国務省管轄組織と契約を結んでいる。「匿名性」は 限りなく嘘に近い。
いざ、政府が「ネット遮断」を宣言すれば、いつトルコ共和国のようなニュースが発信されても おかしくなはない。
そして、現在ですら、好ましい発展へ、総務省、文部科学省、国土交通省、内閣府の一部機能を集約した「情報省」が設置されるべき時代ではないか。
monzansi（714）